EBITDA倍率とは

EBITDA倍率は、企業価値（EV: Enterprise Value）をEBITDA（利払前・税引前・償却前利益）で割った財務指標です。

計算式: EBITDA倍率 = EV ÷ EBITDA

この指標は、企業の収益力に対する市場評価を示し、PER（株価収益率）と異なり資本構成の違いを調整した評価指標として使用されます。

EBITDA倍率の構成要素
1. 1. 企業価値（EV: Enterprise Value）
2. 2. EBITDA（Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization）
EBITDA倍率の意義と活用法
適正なEBITDA倍率の目安
EBITDA倍率の注意点と限界
PERとEBITDA倍率の違い
実際の活用事例

EBITDA倍率の構成要素

1. 企業価値（EV: Enterprise Value）

企業価値は以下の計算式で表されます：

企業価値 = 時価総額 + 有利子負債 – 現金・現金同等物

これは企業の「買収に必要な金額」と考えると分かりやすく、株主だけでなく債権者への支払いも含めた総合的な企業の価値を表します。

2. EBITDA（Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization）

EBITDA = 営業利益 + 減価償却費 + 無形固定資産償却費

これは、「利払前・税引前・償却前利益」を意味し、企業の本業から生み出される収益力を測る指標です。資本構成や会計方針、税制の違いによる影響を受けにくい特徴があります。

EBITDA倍率の意義と活用法

EBITDA倍率は以下のような場面で特に有用です：

資本構成の異なる企業間の比較： 負債比率の異なる企業を公平に比較できます
国際比較： 税制や会計基準が異なる国々の企業を比較する際に有効です
M&A（合併・買収）の際の企業評価： 買収価格の妥当性を判断する基準として広く使われます
資本集約型産業の企業評価： 減価償却費の多い製造業などの評価に適しています

適正なEBITDA倍率の目安

一般的に、EBITDA倍率の評価基準は以下のように考えられています：

低い倍率（4〜6倍程度）： 企業価値が相対的に割安と判断される可能性があります
中程度の倍率（7〜10倍程度）： 平均的な評価と考えられることが多いです
高い倍率（10倍超）： 将来の高い成長が期待されているか、割高である可能性があります

ただし、適正な倍率は業界や企業の成長段階によって大きく異なるため、同業他社との相対比較が重要です。

EBITDA倍率の注意点と限界

便利な指標ですが、以下の点に注意が必要です：

設備投資を考慮していない： 減価償却費を加算するため、設備投資の負担が大きい企業の実態を反映しきれない場合があります
運転資本の変化を考慮していない： キャッシュフローの質的な側面を完全には捉えられません
マイナスの値が出る場合： EBITDAが赤字の企業には適用しづらいという制約があります

PERとEBITDA倍率の違い

PER（株価収益率）とEBITDA倍率は、どちらも企業の収益力に対する市場評価を示しますが、以下の点で異なります：比較項目PEREBITDA倍率計算式株価 ÷ EPS（1株当たり利益）企業価値 ÷ EBITDA分子株主価値のみ株主価値＋債権者価値分母税引後利益利払前・税引前・償却前利益資本構成の影響受けやすい受けにくい適した産業サービス業など軽資産型産業製造業など資本集約型産業

EBITDA倍率は、特に負債比率の高い企業や、設備投資が多く減価償却費が大きい企業を評価する際に、PERよりも適している場合が多いです。企業分析においては、両指標を併用することで、より総合的な評価が可能になります。

実際の活用事例

実務においてEBITDA倍率がどのように活用されているか、具体例を見てみましょう：

業界分析： テクノロジーセクターは一般的に高いEBITDA倍率（15〜20倍）を示す傾向がある一方、成熟産業（例：公共事業）では低い倍率（5〜7倍程度）が一般的です
バリュエーション手法： 投資銀行や企業評価の専門家は、類似企業のEBITDA倍率を用いて目標企業の理論的な企業価値を算出します
LBO（レバレッジド・バイアウト）分析： 買収ファンドは、どの程度の負債を調達できるかの判断基準としてEBITDA倍率を参考にします